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DDS（デッド・デッド・スワップ）に似た専門用語として、DES（デッド・エクイティ・スワップ）というスキームがあります。
通称、“デス”と呼ばれることが多いですが、このDESとは、負債と資本を交換することです。別の言い方をすると、負債を資本に組み替えて株式を発行することともいうことができます。
中小企業のB/S上の負債には、通常、役員借入金が計上されています。DESによって、この役員借入金を資本に切り替えて増資することもあります。
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今回は資金調達後に資金繰りが厳しくなった会社に活用される点でDESと共通点のあるDDSについてお伝えします。
ＤＤＳ（デッド・デッド・スワップ）とは
DDSとは、金融機関などの債権者が既に貸し出している債権を別条件の債権に変更することです。
DDSは、債務者からしてみれば、既に負担している債務の条件等（例えば、返済条件など）を変更することとも言うことができます。
例えば、DDSはいったん銀行から融資を受けた後に会社の業績が悪化して当初の予定通りには返済できなくなった場合に、借入金の返済条件を変更して資金繰りに余裕を持たせるために実施されることがあります。
また基本的にDDSは、既存の債務の返済条件が厳しくなるというよりも、その条件を緩和して、例えば、他の債権に劣後する劣後ローンや劣後債として利用されることが一般的です。
通常の会社は、DDSを実施する機会には遭遇しないことがほとんどで、主に業績が悪化して資金繰りが厳しくなった再生企業で採られる手法です。
ＤＤＳとＤＥＳ、債権放棄の違い
資金調達後に会社の資金繰りが悪化した際に活用される方法としては、例えば、DDSとDES、債権放棄がありますが、これらの違いについて一覧にしました。
| 債権放棄 | DES | DDS |
| 債権者は債権を失うことになる | 債権者の債権は株式に代わる | 債権者の債権の条件が変更し劣後債権になる |
債権者にとって最もハードルが高いのは債権放棄。放棄した債権が丸々損失になります。
DESによって、債権が株式に代わると、株の流動性が低かったり（売却できない）、株価が変動するというリスクがあります。
債権放棄やDESと違って、DDSは回収時期が遅くなるとは言っても、いずれ回収可能という点ではメリットがあります。
ＤＤＳのメリット
基本的にDDSは、既存の債務が劣後することになるので債務者にとってはメリットがあるのですが、債権者側にもメリットがあります。
そこでDDSのメリットについてまとめてみます。
１．実質的に過剰債務の状態が改善される
DDSによって既存の債務が劣後化するので（返済が楽になるので）、債務者にとっては実質的に過剰債務の状態が緩和される。
２．資金繰りが改善される
DDSによって、その債務の支払がいったん猶予されるため、言うまでもなく、債務者の資金繰りは改善される。
３．デフォルトリスクが減少する
１．でお伝えしたように過剰債務の状態が緩和されるので、債務不履行に陥る可能性（デフォルトリスク）も減少する。
４．元本の回収も可能となる。
債権放棄はもちろん、DESも債権者にとっては債権を失うことになるため、債権（元本）は回収できないことになりますが、DDSは債権の条件を変更するだけなので（他の債権に劣後するだけ）、最終的に銀行は債権を回収することができる。
５．利息の受取も可能
銀行は既存の債権の条件が変更され劣後することになったときでも、元本を回収するまので期間の利息を受け取ることができる。
６．モニタリングもできる
銀行側はDDSを実行する際に特約をすることで、DDS実行後に会社をモニタリングすることができる。
１から３はDDSの債務者側にとってのメリットで、４から６は債権者（銀行側）のメリットです。いずれにしても両者にメリットがあり、債権放棄などと違って、最終的には元本を回収できるので点は債権者にとって大きい。
ＤＤＳのデメリット
基本的にはメリットの多いDDSですが、次のような点は債務者にとって重荷に感じるはず。
具体的には、銀行がDDSを実行する条件の特約として、モニタリングをすることになったときには会社が「監視・チェック」されるいう点は債務者にとってはデメリットと言えます。
ただDDSは業績が良好ではなく、資金繰りの悪い会社に対して実行されるので、モニタリングされるとはいっても業績を悪化させた経営者の責任としては当然とも言えます。
ＤＤＳの活用例
再三お伝えしているように、DDSは通常の会社で実施されることはありませんし、もし業績良好な会社が債権者にDDSを依頼しても応じてもらえないのが普通です。
したがって、通常は業績がかなり悪化して資金繰りが相当厳しい会社に対して実施されます。
２．Ｍ銀行はＹ社に対して７憶円の貸付金を有している
３．このときＭ銀行がDDSを実施して７憶円の債権のうち５憶円分を劣後債権とする
→負債総額は変わらないため債務超過は解消されないが、資本的劣後ローンにより資本とみなすことができれば（※）、実質的に債務超過は解消されることになる。
※ DDSを実施して資本とみなすには要件があります。
資本とみなすための要件
補足として、劣後ローンを資本とみなすことができる要件について簡単に説明しますが、興味のない方はスルーでお願いします。
※ 要件の詳細を確認したい方は金融検査マニュアルFAQをご覧ください。
１．償還条件
原則として、長期間償還不要な状態であること
２．金利設定
原則として、配当可能利益に応じた金利設定であること
３．劣後性
原則として、法的に破綻したときの劣後性が確保されていること
ざっくりとDDSを実施した場合の劣後ローンが資本とみなされるための要件について記載しましたが、これらの条件が満たされれば劣後ローンを資本とみなすことができることになり、実質的に債務超過の状態を解消することができます。
